半導体業界トレンド情報
業界トレンド情報 第三十三弾 各国のエネルギー消費の内訳と今後の動向
1.世界の電力消費内訳
日本原子力文化財団が発表している資料によると、世界全体における電力消費量はおよそ24兆9,000億kWhとなっている（2020年）。
このうち30%を中国が占めており、アメリカが17%、インドが5%、日本およびロシアが4%と続く。
全体の電力消費量では他国に比べて大きな割合を占める中国だが、一人あたりの電力消費量は5,262kWhで、世界第8位に留まっている。
最も一人あたりの電力消費量が大きい国はカナダで、14,759kWhとなった。次いでアメリカが12,447kWh、韓国が10,814kWh。
日本は7,728kWhで世界第4位となった。
国別の発電電力量の推移では、中国の伸び率が最も高く、次いでインドや韓国、ブラジルが大きな伸びを示している（1990年基準）。
一方で、日本やアメリカ、ロシア、ドイツといった国は比較的伸びが緩やかなものに留まっている。
フランスでは、2022年時点での発電電力量が1990年を下回った。
電源別に発電の構成比を見てみると、世界全体では石炭が3割強で、次いで天然ガス、水力、原子力と続く。太陽光・風力は全体の9.2%を占めた。
一方、中国では石炭が6割強、インドでは7割強となっており、石炭に大きく依存している状況が伺える。
これに対し、ドイツでは太陽光・風力が3割強。イギリスでも3割弱を占める。
日本は天然ガスが最も多く4割弱で、次いで石炭、太陽光・風力、水力の順となった。
日本において、電力を含めたエネルギーのうち、6割強が企業や事業所で使用されている。
次いで運輸が2割強、家庭が1割強。
なお、一次エネルギー（石油、石炭、天然ガス、水力、原子力、風力、太陽光など、自然から直接採取できるエネルギーを指す）の電力化率は、2021年時点で48%となっている。
2.世界終末時計
世界終末時計は、アメリカの原子力科学者会報（Bulletin of the Atomic Scientists）が1947年より定期的に発表しているものだ。
人類の絶滅時点を午前0時とし、絶滅までの残り時間を象徴的に示している。
1947年に設定した「7分前」を基準に、専門家などによるアドバイスをベースとし、同会報の科学・安全保障委員会における議論を経て、年に1度時刻を修正している。
2023年は、ロシアのウクライナ侵攻によるリスクの高まりなどを受けて2022年から10秒進み、午前0時から「90秒前」となった。
過去で最も分針が進み、絶滅へのリスクが高まった形となる。
最も分針が戻ったのは、ソ連が崩壊し冷戦が終結した1991年で、「17分前」となっていた。
この世界終末時計においては、気候変動も人類絶滅への大きなリスクとして考慮されている。
特に2007年頃からは、主なリスクとして地球温暖化が度々挙がっており、近年分針が進む大きな要因となっている。
原子力科学者会報の科学安全委員会は、世界中で温暖化のリスクが顕在化し、特に若者を中心とした抗議活動が活発化していることを評価している。
一方で、世界各国が温室効果ガスを減らす方向を表明してはいるものの、具体的な成果に欠けていることを懸念材料に挙げた。
化石燃料の燃焼による世界の二酸化炭素排出量は、新型コロナウイルスによる経済低迷からの回復を受けて2021年に過去最高に。
その後、2022年も増加しており、過去最高を更新している。
同委員会は、このような状況を受けて、現在を「前例のない危険な時代」とした。
パキスタンや西アフリカでは、気候の不安定化により激しい洪水が発生。
一方で、北米や中国などでも、深刻な水不足や土壌干ばつが生じている。さらなる気候変動を食い止めるべく、世界各国におけるカーボンニュートラルへの取り組みが待ったなしとなっている。
今回のトレンド情報は、「各国のエネルギー消費の内訳と今後の動向」についてアップさせて頂く。
今回の記事を読んで、皆さんは何を感じたでしょうか？
私は正直に言って「圧倒的な恐怖」を感じた。
「人類滅亡の日まであと〇〇日」、、、昔よく見たアニメで見かけたフレーズであるが、実は今現在が正にその時になっているのだ。
石油の枯渇、地球温暖化、人口爆発、食糧危機、、、これまでも何となく耳にはしてはいたが、どこかで「まだまだ先のことだろう」と高を括っていた自分がいたが、今回の記事で改めて目を覚まさせられた。
あまり大きなことを言うつもりはないが、我々が生きていくためには空気・水・衣食住は絶対的に不可欠なものであり、それを得るための手段として“経済”と言う要素が必要であることは間違いないと思う。
人間が幸せに暮らすために、全ての人がより安全に、より便利に、より知的に、より快適に、より楽しく過ごせることは全員一致の願望であると思うが、そこに“経済”が絡んで来るから難しい訳である。
経済戦争が世界中を席巻し続けているが、その前に大前提となるのが「永続的に暮らせる星、地球」があってのことだと思う。
今回のトレンド情報が、今一度カーボンニュートラルへの重要性を考え直す切っ掛けになればと願う！